都立中受に定評がある塾、ena（エナ）が、2018年度から授業料を値上げします！
消費税増税も控えているのに、家計への負担増は必至。。。
こんにちは、理系子育て案内人のなごみです。子供たちが人生100年時代をハッピーに生きる力を引き出すために、理系の才能を伸ばす子育てをしています。
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さて、冒頭の通り、2018年2月から、学習塾のenaが、授業料・教材費ともに、値上げに踏みきります。
今回は、家計へどの程度影響があるのか、そして、値上げの理由について、独自に推測してみたいと思います。
＜2019年、enaの新年度の授業料が発表になりました。↓ ↓（10月15日更新）＞
都立中受 ena 気になる2019年度の授業料は値上げ？それとも値下げ？
＜2018年夏、enaの夏期講習が発表になりました。↓ ↓（5月24日更新）＞
ena夏期講習の費用は高い？小学生の部 2018 料金を一挙公開
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enaの授業料値上げの詳細
enaを経営する学究社（証券コード：9769）は、近年、少子化の逆風のなかでも、スクール数・生徒数を順調に増やしており、売上高および営業利益も、過去4年間、順調に伸びています。今期の会社予想も増収増益の、右肩上がりです。
学習塾のなかでは、”都立復権”の時流をいち早く捉えた、大胆な経営の転換が功を奏し、2015年には東証一部上場を果たすなど、業界の「勝ち組」と言われています。
そのenaが、消費増税8%⇒10%を控えた2018年2月から、毎月の授業料を、月2,000～4,000円単位で、小学部の授業料を値上げすることになりました。
[voice icon=”http://riketama.info/wp-content/uploads/2017/07/c221e976d15d360d2ca2204715b5b6c2.png” name=”なごみ” type=”r big”]都立中受する家庭はコスパ重要なんですけどね。。。涙目[/voice]
小学生の部での値上げ
小3 0円 → 3,240円 △3,240円の値上げ！
小4 11,880円 → 14,040円 △2,160円
小5 27,000円 → 31,320円 △4,320円
小6 37,800円 → 41,040円 △3,240円
新小5生は、小4のときは、週2回の受講で11,880円／月だった授業料が、
週3回に増えるものの、授業料は3倍弱の31,320円／月となり、最低でも、約2万円／月の出費増です！
もちろん、これにプラスして、教材費も別途かかります。
通常授業料だけで、小5は71,280円、小6は83,160円（通年）が、授業料に加算されます。
夏期講習や冬期講習など、学校が休みの間にある授業も加算すると、年間50万円以上の出費増が考えられます。
＜2019年、enaの新年度の授業料が発表になりました。↓ ↓（10月15日更新）＞
都立中受 ena 気になる2019年度の授業料は値上げ？それとも値下げ？
中学生の部での値上げと値下げ
中1 5,400円 → 3,240円 ▲2,160円 の値下げです！
中2 20,520円 → 21,600円 △1,080円
中3 設置コースに大幅な変更があり、これまでとの比較が簡単にはできませんが、
しいて言えば、都県立受験科（週4）で、
30,240円 → 28,080円 ▲2,160円 のの値下げです！
大幅アップの小学生の部に比べると、中2だけ若干値上げ、中1、3生は、なんと授業料を値下げしています。
生徒数が多い小学部から集めたお金で、今度は、中学生の生徒数を増やす経営施策なんでしょうか？？
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業界再編でグループ化された塾
学習塾業界では、少子化で明らかに市場が縮小することがわかっているので、数年前から業界再編が起きていました。
傾向としては、幼・小～高までの垂直統合、生徒の囲い込みに、各社熱心でした。
代表的なところでは、SAPIXは代ゼミに、四谷大塚は東進ハイスクール運営のナガセに、それぞれ買収されています。
日能研は河合塾と事業提携しているし、栄光の筆頭株主は「Z会」で知られる増進会出版社であり、Z会のライバル「進研ゼミ」のベネッセホールディングスは東京個別指導学院を買収しました。
一方で、明光、早稲田アカデミー、THOMAS運営のリソー教育、ena運営の学究社などは、大手予備校グループとは一線を画し、今も独立を保っています。
前述の3社は私立名門中受を専門にして生徒数を伸ばす一方で、enaは都立中受にターゲットをしぼり、こちらも消費者の支持を得ています。
新校開設でかさむ賃借料などの設備費
学習塾の損益分岐点を押し上げるのは、設備費と人件費ですが、
いい先生がいないと生徒が集まらないのが塾ですから、人件費を削減するのは筋ちがいというもの。
しかも、設備費に比べたら、人件費の増加は、金額的に大したことありませんし、塾という労働集約的な産業においては、人材は資産です。
固定費として大きくのしかかってくるコストは、むしろ、物件取得や毎月の家賃といった設備関連の方です。
enaでは、この傾向が顕著にみられました。
IR資料から見るに、2年前に新宿の美大受験塾をオープンした当初は、キャッシュフローを相当圧迫していたようです。
また、enaの本拠地でもある東京西部では強いものの、東部には校舎も少なく、東部の都立中高一貫・都立高の合格実績が伸び悩んでいる現状を突破するため、家賃の高い東京東部に積極出店（出校？）したために、
設備取得にかかった費用や継続利用の賃借料が、数億円規模でふくらみました。
参考資料：学究社 決算説明会資料（前期：平成28年度3月期）
経営陣のお家騒動？
enaを運営する学究社の新社長だった大久保氏が、今年9月、社長就任からほんの半年で、突然辞任されたようです。理由については、「一身上の都合」としか発表されていませんが、元々、コンサル出身で、同社の副社長をされていた方でしたから、社長就任後は活躍が期待されていただけに、残念でした。一体、何があったのでしょうか…？
今は、会長に退いていた創業者の河端氏が、社長に戻られています。
大久保社長の辞任発表直後は、株価が急落する場面もありましたが、創業者の方が、今後もアツい気持ちで切り盛りしていくとわかり、株価は回復しましたし、enaの生徒の保護者としても、ほっとしたところです。
＜2019年、enaの新年度の授業料が発表になりました。↓ ↓（10月15日更新）＞
都立中受 ena 気になる2019年度の授業料は値上げ？それとも値下げ？
それでもenaを選ぶ理由
ということで、小学部の生徒の親に容赦なーい( ；∀；)値上げをしてくれたenaですが、
来期以降は、新規開校を減らす方針だそうで、設備にかかる費用が、これからもどんどん増えていく！ということはなさそうです。
また、中学部の授業料を下げて入り口を広げたことで、中学生の生徒さんが多く集まるようになれば、また数年後には小学部の授業料が見直される可能性もあります。これまでも、enaは結構、柔軟に料金変更をしているからです。
とは言え、値下げが数年後のタイミングでは、今通っている生徒さんは卒業していしまいますから、メリットはないんですよね。（ふたたび涙目）
こうなったら、enaを授業料以上に活用して、中学受験で合格を勝ち取るしか、投資を回収できる道はありません。
まだ小学校低学年以下のお子さんの場合は、授業料が見直される可能性もないとは言えませんので、今後の動きに注目ですね！わが家も下の子の時には、授業料が値下げされていることを祈っています。
今年・来年は、通塾生の家計への負担は、じわりじわりと増えますが、
子供たちにとって、本当に必要となる基礎学力、自分の考えを表現する力、理系の力、ひいては、人生100年時代を生きる力を引き出して、伸ばしてくれる塾として、なごみはやっぱり、適性検査型の都立中高受験に強いと定評のあるenaを選ぶことにしました。
大学入試改革も、今の小学生が大学受験する2024年から、改革が本格化します。センター試験に変わる「共通テスト」は、従来の知識を問うテストではなく、読解力や思考力を問う、適性検査型テストに近い出題方法になると予想されています。
＜2019年、enaの新年度の授業料が発表になりました。↓ ↓（10月15日更新）＞
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ena運営の学究社様には、今後は、新規開校よりは、一生懸命ご指導くださっている先生方への待遇改善と、カリキュラム・模試の充実が、既存顧客への利益還元につながると信じておりますので、そちらの方面に、より一層、ご注力いただきたいです。
最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
